電子マネー決済端末を選ぶ5つの比較基準

電子マネー決済端末を店舗に導入しよう!と意気込んでみたものの、たくさん種類があって、どの業者がいいのかが分からないという店舗の皆さんに、ぜひ読んでいただきたい5つの比較基準をご紹介します。

ピピッとチョイス的5つの比較ポイント

(1)決済端末のタイプ

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一概に電子マネー決済端末と言っても様々なタイプのものが存在します。POSレジに連携しているものから、端末単体のいわゆる“スタンドアロン”タイプです。それぞれに特徴があります。

“POSレジ連携タイプ”とは、その名の通り、決済端末の決済データが直接POSレジに反映されるものです。データ連携が可能なPOSレジを利用しているかどうかがカギになります。

一方POSレジを導入していない場合には、“スタンドアロン”の決済端末を導入することになると思います。レジスターで会計をし、支払い金額を再度決済端末に入力した上で、お客様に決済手続きをするという流れです。

個人的には、金額を手打ちする時間がかかったり、金額入力等でミスが生じる可能性がある“スタンドアロン”タイプよりも、自動で決済データが連携できる“POSレジ連携タイプ”の方をおすすめしたいです。

(2)利用可能な電子マネー種類

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一概に電子マネーといっても、様々な種類の電子マネーがあります。PASMOやSuicaなどの交通系電子マネーや、楽天Edy、おサイフケータイのiD、nanaco、waonといったものが存在します。決済端末や契約する会社のサービスによっては利用できない種類があります。ご自身が検討している決済端末では、どの電子マネーが利用できるのかを確認しておきましょう。

(3)決済手数料

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基本的にクレジットカードと同じですが、決済手数料は一番気になるポイントで、「1回の決済手数料が何%なのか?」が一番重要な部分です。「窓口1つで電子マネー決済を始めるIBJL東芝リースのサービスとは?」で取り上げたワンストップ・サービス等では、この決済手数料等が高い場合があります。決済手数料の相場は3.5%~4.0%とされています。サービスや会社によっては5%を超える場合もあるようです。

(4)月額利用料

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続いて、決済端末のリース料やサービスの利用料金などを確認しましょう。導入費用は無料というところでも、月額の利用料金が高い場合があります。また基本のシステム料金とは別にオプション代が発生するものがあります。

電子マネー決済といっても、おサイフケータイなどで利用されるiDや楽天Edyとは別に、交通系電子マネーの決済利用には別途費用がかかる場合があるのでご確認ください。

(5)導入に必要な設備環境

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最後に決済端末を利用するにあたって、どのような設備環境が必要なのかを確認しておきましょう。会社によっては、決済代行は行うけれども決済端末は別会社との契約が必要であったり、加盟店契約が必要となることがあります。この場合、それぞれの契約時に審査等があるので、導入に時間がかかります。

クレジット決済端末を既に導入されている店舗であればご存知かとは思いますが、電子マネー決済端末にも専用の通信回線が必要になります。既に回線を複数持っていて、ISDN等で利用される場合には問題ありませんが、新規で用意する場合には別途回線業者との契約が必要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか?以上、電子マネー決済端末を選ぶ5つの比較基準でした。電子マネー決済の導入を検討されていらっしゃる方は、この記事を参考にスムーズな契約を結んでいただければと思います。