【簡単導入が魅力】スマホとQRコードで決済ができる決済サービス8選

QRコード決済サービスとは、スマホでQRコードを読み取って、紐づけられたクレジットカードで支払うことをいいます。もともとは中国で発展したこのサービスが日本でも広がりを見せています。利用方法はいたって簡単で、店舗がスマホで表示したQRコードをお客さんがスマホのアプリを使ってカメラで読み込む方法、もしくはお客さんの表示したQRコードを店舗が読み込む方法があります。クレジット支払いで必要だったサインの署名や暗証番号などの手間が省けることが大きな違いなのですが、特徴としてお客さんのクレジットカード番号に一切触れないため、不正利用の心配が無い点が店舗・お客さん双方にとってのメリットといえるでしょう。。デメリットとしては、利用する際に、アプリのダウンロード及びクレジットカードやデビットカードの登録が必要になるので、ユーザー数拡大のハードルになっています。決済サービスの導入に際してはクレジットカード決済同様に審査が必要です。ではどのようなサービスが現実に展開されているか、ここでは8つのサービスを見ていきましょう。

Pay ID(ペイ・アイディー)

提供会社は株式会社BASE(ベイス)。「BASE」という、無料でオンラインストアを開設できるサービスを提供するこの会社が、決済の方法の一環としてPay IDを提供しています。

「プロダクト単位」と「店舗単位」でQRコードが発行可能で、前者は価格とタイトルを入力すればQRコード発行が可能で、あとはそのQRコードを読み取れば支払いは完了です。後者の場合はまず店舗のQRコードを読み込み、次に金額を入力すれば支払いは完了です。旧来はオンラインショップ向けの決済サービスでしたが、2017年6月にリアル店舗での決済にも対応しています。専用アプリのインストール数は2018年1月現在、Android版で500~1,000ダウンロードとなっており、ほとんど普及していないようです。ホームページでは加盟店舗数40万店との表記がありますが、ほとんどがオンラインショップのようです。

店舗側から見た決済手数料

手数料はPay ID経由だとプランにもよって1.5%~3.0%、BASE経由だと一律2.9%となっています。手数料が高いJCBには対応していない点が欠点といえば欠点でしょう。

LINE Pay

提供会社はLINE Pay株式会社。今となっては知らない人はいないであろう「LINE」のQRコード決済サービスです。LINE Payの加盟店でQRコード決済が可能になっています。加盟店はローソンやメガネスーパーなどの大手チェーンが参加し、LINEの圧倒的なプラットフォームを活用できることからも、これからも増加が見込まれます。LINE内でユーザー同士の送金ができたり、割り勘が行えたりといった機能があります。

店舗側から見た決済手数料

加盟店が負担する加盟店手数料はLINE Pay導入から2年間は月間決済額100万円まで0%ですが、それを超えると物販では3.45%、デジタルコンテンツでは5.5%という手数料が発生します。ユーザーは出金時のみ200円+消費税の手数料がかかりますが、その他の手数料は0円です。ちなみに、デジタルコンテンツの手数料が高いのは、実際にものを取引するわけでは無いため、金銭の経路を把握するのが難しく不正利用の危険性があるためだと思われます。

Sma-sh Pay(スマッシュペイ)

運営会社は株式会社ラッセル。このサービスはQRコード支払いではあるのですが、クレジットカードに紐づけられた支払いではなく、あくまでプリペイド型の電子マネーとしての位置づけです。ですので、チャージする手間がかかります。逆をいえば「使いすぎ」を未然に防ぐことができます。

店舗側から見た決済手数料

手数料は期間限定(2017年夏時点)で3.8%。このQRコード決済サービスは主にコミックマーケット(コミケ)で使われることを目的としています。

楽天ペイ

運営会社は楽天株式会社。「楽天ペイ」は、ユーザーが支払い時に店舗のスマホ・タブレット端末からQRコードを読み取り、決済が完了します。加盟店は今まで小規模店舗が主だったのですが、最近ではローソンが楽天ペイに加盟しました。支払いは楽天のアカウントに紐づいたクレジットカードですが、貯まった楽天ポイントからも自動的に支払えるように設定ができます。また、アプリ上で近くの楽天ペイ加盟店を検索することもできます。また、ユーザーが入力した金額で支払いをする機能もあり、メニューに無い金額で決済が出来たり、チップとして利用者側が適宜サービス料を支払う、などが考えらます。

店舗側から見た決済手数料

店舗側の決済手数料は3.24%。楽天ペイで支払うと、購入者にはクレジットカードなどのポイントとは別に、0.5%の楽天スーパーポイントが得られるため、ポイント目的で利用するユーザーも多いのではないでしょうか。

Origami(オリガミ)

運営会社は株式会社Origami。「Origami Pay」と呼ばれるサービスを提供しています。Origamiはいち早く国内でQRコード決済サービスを導入した会社です。そのため、加入店もケンタッキー・フライド・チキンやLoftなど、多くの有名店で利用が可能となっています。加入店は今後も増えていく見通しです。使い方は他のQRコード決済サービスと同様、アプリにクレジットカードを紐づけ、支払い時には店舗のQRコードを読み取る形です。

店舗側から見た決済手数料

店舗の手数料は3.25%。大きな特徴としてはプレミアムフライデーに利用すると最大10%OFFというキャンペーンがあることです。ただし一部店舗では2%OFFとなっております。

paymo(ペイモ)

運営会社はAnyPay株式会社。もともとは割り勘アプリでしたがQRコード決済機能も提供しました。上述のPay IDと同じように、商品ごとにQRを作成する「商品QR」と、お店に紐づいた「お店QR」が用意されています。店舗側は販売者用アプリ「paymo biz」が提供されており、そちらからQRコードを作成も可能となっています。

店舗側から見た決済手数料

手数料は現時点で無料(ただし引き出し手数料は200円かかります)。月間売り上げが5000万円を超えた場合は、2.8%の手数料がかかるようですが、QRコード決済の月の上限が10万円なので、現実的に超えることはないと思われます。

アリペイ

アリペイ(Alipay、支付宝とも)は中国のアリババグループの子会社であるアント・フィナンシャルが運営しているQRコード決済サービスです。後述するWeChatPayとライバル関係にあり、中国では爆発的に成長してきたサービスといえます。中国ではQRコード決済サービスの他にも、個人間の送金方法は銀行口座などの情報を入れずに携帯番号だけで済むといった点や、割り勘支払い機能、預金サービスといった様々なサービスを展開しているのが魅力です。

手数料はほとんどの決済において無料となっており、まさにいいことだらけですが、日本での普及はまだまだ難しいようです。というのもアリペイの登録には現時点で中国の銀行口座の登録が不可欠だからです。またパスポートの登録も求められています。ただ、ひと段落ついたとはいえ中国人の爆買いに対応して日本でも多くの百貨店やコンビニが対応しています。

導入方法、および店舗側から見た決済手数料

アリペイの導入に際しては、リクルートグループが提供する「モバイル決済 for Airレジ」や、BIGLOBEのStarPay(スターペイ)で対応が出来ます。決済手数料は公開されていませんが、実は先に挙げた「ORIGAMI Pay」でもアリペイに対応することができ、その場合の決済手数料は原則3.25%となっています。

WeChatPay(ウィーチャット・ペイ)

WeChatPay(微信支付とも)は中国のWeChat(微信)という無料インスタントメッセンジャーアプリのQRコード決済サービスとして急成長してきたサービスで、オンラインゲームの世界最大手であるテンセントホールディングスが提供する決済サービスです。もともとWeChatを利用している人口が中国ではかなり多かったことから、先述のアリペイを追い抜かんばかりの勢いで成長してきました。サービスは個人間での送金、携帯料金の支払い、自販機での利用、割り勘機能などが挙げられます。アリペイと同様に手数料はとられません。WeChatPayもアリペイに続けとばかりに日本国内の加盟導入店を伸ばしてきており、ドンキホーテなどがWeChatPayに対応しています。傾向として、お客さんはアリペイよりも手軽な値段のサービスを利用しているように見受けられます。

導入方法、および店舗側から見た決済手数料

WeChatPayの導入に際しては、クレジットカード決済サービスである、CoinyやBIGLOBEが提供するStarPay(スターペイ)などの決済端末を導入することで対応できます。Coiney(コイニー)であればクレジットカードと同様の3.24%の手数料で導入が出来ます。

まとめ

以上8つのサービスを紹介させていただきましたが、どれも異なる個性があり、目的やお客さんの層によって使い分ける必要があるかと思います。

そもそもこうしたQRコード決済サービスのようなキャッシュレスの仕組みが出来上がった背景には、中国でいまだに横行している偽札の影響が大きいと思います。日本では紙幣への信頼がいまだ厚いのですが、中国では紙幣への信頼は偽札の存在のせいで低くなっています。ですからこういったキャッシュレス支払いのQRコードが爆発的に人気を博しているというわけです。

また、中国では消費者保護の観点からもQRコード決済サービスは厚い信頼を得ています。金銭のやり取りでトラブルの多い中国では、しっかりとしたオンラインショッピングが安心してできるというのは救いですよね。一方、国内に目を向けると、QRコード決済サービスは普及には程遠いというのが現状です。先に挙げた通り、日本では今も現金への信頼が厚いというのもありますが、サービスの乱立も背景にあると思われます。最近では2018年4月からNTTdocomoも「d払い」というQRコード決済サービスを開始すると発表したばかりです。

しかし確実にいえることは、日本でもQRコード決済サービスの波は確実に押し寄せていることです。お店側でも、例えば電子マネーのFeliCaなどの導入には手間や費用が掛かりましたが、QRコード決済サービスは審査が通ればまもなくして提供できるサービスなので便利です。ユーザーの方も簡単に利用できる気軽さが相まって、今後国内でも普及していくことが予想されます。

おさらい:QRコードを利用したモバイル決済のメリット

①スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスで導入可能なので、初期費用が安価に抑えられる。

従来のクレジットカード決済などとは異なり、CAT端末(オーソリ端末とも)や専用回線などが不要なので、ほとんどの場合、初期費用が無料で導入出来ます。ただ、決済の運営会社は決済金額に応じた手数料によって利益を得るビジネスモデルなので、手数料の分だけ現金より利益率が悪くなってしまう点はクレジットカードと同様です。

ピピッとチョイスでは、クレジットカードや電子マネー決済・今回ご紹介したモバイル決済サービスに関しても導入のご相談を承っておりますので、「どの決済手段が集客に繋がるのか」であるとか、「業種、業態にあった決済手段を教えてほしい」、「決済と連動するPOSレジ(レジの2度打ちが不要)のサービス」などをお知りになりたい方はぜひご相談ください。

決済サービス 無料相談はこちら