【簡単導入が魅力】スマホとQRコードで決済ができる決済サービス8選

QRコード決済サービスとは、スマホでQRコードを読み取って、紐づけられたクレジットカードで支払うことを言います。クレジット支払いで必要だったサインや暗証番号入力などの手間が省ける点が最も大きな違いです。

さらに重要な特徴として、お客様のクレジットカードに一切触れる必要がないため、不正利用の心配がありません。セキュリティ面が気になるお客様にとっても、あらぬ疑いをかけられなくない店舗にとってもメリットと言えるでしょう。

デメリットとしては、お客様に利用してもらうためには、あらかじめアプリをダウンロードして、クレジットカードや銀行口座の登録をしていただかなければならない点だと思います。また、店舗で決済サービスを導入する際には、クレジットカード決済同様に審査が必要です。利用開始までのハードルが少々高い点をどう克服していくのかが課題と言えるでしょう。

ところで日本では、どのようなサービスが展開されているのでしょうか?ここでは8つのサービスを見ていきたいと思います。

QRコード決済についての基礎知識や疑問

8つのサービスまとめの前に、そもそものQRコード決済についての仕組みやメリット・デメリットについて、詳細をこちらの記事でも紹介しています。是非ご覧ください。

まずは知っておきたい、QRコード決済の基礎知識

中国人観光客向け、インバウンド対策

QRコード決済の導入に関する疑問

業種から見るおすすめQR決済サービス

 

(1)Pay ID(ペイ・アイディー)

Pay ID(ペイ・アイディー)を提供するのは株式会社BASE(ベイス)。無料でオンラインストアを開設できる「BASE」を提供している会社が、決済の方法の一環としてPay IDをリリースしています。

「プロダクト単位」と「店舗単位」でQRコードの発行が可能です。前者は価格とタイトル(商品名など)を入力すれば、QRコードを作成することができます。お客様にそのQRコードを読み取ってもらうと支払いが完了する仕組みです。後者の場合は、まず店舗のQRコードを読み込み、次に金額を入力することで支払いが完了します。

もともとオンラインショップ向けの決済サービスでしたが、2017年6月にリアル店舗における決済にも対応できるようになりました。専用アプリ(Android版)のインストール数は、2018年1月現在、500~1,000ダウンロードとなっています。ホームページでは加盟店舗数40万店との表記がありますが、ほとんどがオンラインショップのようです。

店舗に課せられる決済手数料

Pay ID経由の手数料は1.5%~3.0%(プランによって異なる)、BASE経由だと一律2.9%となっています。利用できるカードブランドはVisaとMasterです。手数料が高いJCBには対応していない点がウィークポイントかもしれません。

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(2)LINE Pay(ラインペイ)

提供会社はLINE Pay株式会社で、今となっては知らない人はいないであろうコミュニケーションアプリ「LINE」のQRコード決済サービスです。LINE Payの加盟店ではQRコード決済が可能になっています。

加盟店にはローソンやメガネスーパーなどの大手チェーンが名を連ね、LINEの圧倒的なプラットフォームを活用できることからも、これからも増加が見込まれます。LINE内でユーザー同士の送金ができたり、割り勘ができる機能もあります。

店舗に課せられる決済手数料

加盟店手数料は、LINE Pay導入から2年間については月間決済額100万円まで0%です。それを超えると物販では3.45%、デジタルコンテンツでは5.5%の手数料が発生します。ユーザーは出金時のみ200円+消費税の手数料がかかりますが、その他の手数料は0円です。

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(3)Sma-sh Pay(スマッシュペイ)

株式会社ラッセルのSma-sh Pay(スマッシュペイ)は、クレジットカードに紐づけられた支払いではなく、あくまでもプリペイド型の電子マネーとしての位置づけです。そのため利用に際してはあらかじめ一定額をチャージする必要があります。「使いすぎ」を未然に防ぐことができる点に安心感があります。

店舗に課せられる決済手数料

手数料は期間限定(2017年夏時点)で3.8%です。このQRコード決済サービスは主にコミックマーケット(コミケ)で使われることを目的としています。

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(4)楽天ペイ

楽天が運営する「楽天ペイ」のアプリ決済は、店舗側で金額を入力してからQRコード作成し、お客様に読み取ってもらう方法と、店舗のQRコードを読み取った後、お客様自身で金額を入力する方法の2通りが用意されています。後者はチップとして任意のサービス料を支払う際に利用すると良いかもしれません。

今までは小規模店舗を中心に加盟店が増えていましたが、最近ではローソンで楽天ペイが使えるようになっています。お客様向けのアプリには周辺の楽天ペイ加盟店を検索する昨日もあるので、販促効果も期待できます。決済は基本的に楽天のアカウントに紐づいたクレジットカードで行います。また楽天市場などで貯めた楽天ポイントを店頭の支払に使うこともできます。

店舗に課せられる決済手数料

店舗が支払う決済手数料は3.24%です。楽天ペイで支払うと、購入者にはクレジットカードなどのポイントとは別に、0.5%の楽天スーパーポイントが付与されるため、ポイント目的で利用するユーザーも多いのではないでしょうか。

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(5)Origami(オリガミ)

株式会社Origamiが提供する「Origami Pay」は、いち早く国内で日本人向けのQRコード決済サービスを開始しています。ケンタッキー・フライドチキンやLoftなど、多くの有名店で利用できるようになっており、加入店は全国的に増えていく見通しです。

他のQRコード決済サービスと同様、アプリにクレジットカードを紐づけられるほか、銀行口座の登録も可能です。支払いは店舗が提示するQRコードを読み取って行います。またOrigami Payは中国人向け決済サービス「支付宝(アリペイ)」にも対応しているため、日本人だけでなく中国人観光客のニーズを満たすことができます。

店舗に課せられる決済手数料

店舗の決済手数料は3.25%です。お客様向けにはOrigami Payで支払うことで代金の2%が割り引かれたり、毎週金曜日はプレミアムフライデー特別キャンペーンで10%OFFになる特典などがあるので、Origami Payを導入することが直接集客につながる可能性があります。

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(6)paymo(ペイモ)

AnyPay株式会社の「paymo(ペイモ)」は、もともとは割り勘アプリでしたが、最近QRコード決済機能の提供も始めました。Pay IDと同じように、商品ごとにQRを作成する「商品QR」と、お店に紐づいた「お店QR」が用意されています。店舗は販売者用アプリ「paymo biz」を利用してQRコードの作成ができます。

店舗に課せられる決済手数料

2018年1月現在、決済手数料は無料です。ただし現金を引き出すには200円の手数料がかかります。月間売り上げが5,000万円を超えた場合は、2.8%の手数料がかかるようですが、QRコード決済の月の上限が10万円なので、現実的に超えることはないと思われます。

(7)支付宝(アリペイ)

支付宝(アリペイ/Alipay)は、中国のアリババグループの子会社、アント・フィナンシャルが運営している中国人向けのQRコード決済サービスです。後述するWeChatPayとはライバル関係にあり、中国で爆発的な成長を見せています。

中国ではQRコード決済サービスの他、携帯番号だけで個人間送金ができたり、割り勘機能や預金機能といったサービスも展開しているのが魅力です。手数料はほとんどの決済において無料となっています。

日本では中国人向けの決済手段として、百貨店やドラッグストア、コンビニなどが導入を進めているほか、中国人観光客が多い地方の商店街での導入事例もあります。ただし、現時点ではアリペイの利用に際して中国の銀行口座を登録しなければならず、日本人が日本国内で利用するのは困難な状況です。

導入方法、および店舗に課せられる決済手数料

日本でアリペイを導入する際には、日本円と中国元のレートの問題が発生するため、アリペイに対応した決済サービスを選択すると良いでしょう。例えば先述の「Origami Pay」でアリペイ決済を行うと、決済手数料は3.25%です。またリクルートグループが提供する「モバイル決済 for Airレジ」でもアリペイ決済が利用できますが、決済手数料は個別に設定されるため公開されていません。

(8)WeChatPay(ウィーチャット・ペイ)

WeChatPay(ウィーチャット・ペイ/微信支付)は、オンラインゲームの世界最大手であるテンセントホールディングスが提供するメッセンジャーアプリWeChat(微信)の決済サービスです。もともと中国ではWeChatの利用人口が相当数あったことから、アリペイを追い抜かんばかりの勢いで成長してきました。

個人間送金、携帯電話料金の支払い、自販機での利用、割り勘機能などがあり、手数料はかかりません。WeChatPayもアリペイに続けとばかりに日本国内の導入店舗数を伸ばしてきています。アリペイ同様、現時点で日本人が国内の決済手段として利用することはできません。

導入方法、および店舗に課せられる決済手数料

WeChatPayは、クレジットカード決済サービスのCoinyで対応が可能です。Coiney(コイニー)なら3.24%の決済手数料で利用できます。

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まとめ

QRコードを利用したモバイル決済は、CAT端末(オーソリ端末)や専用回線などが不要です。スマートフォンやタブレットなどがあれば手軽に導入できるので、初期費用も抑えられます。スマホユーザーが増えるに従ってアプリによるQR決済の普及が見込まれますが、一方でサービスが乱立することでユーザーが分散する可能性も否定できません。

日本は現金の信頼性が高い点も中国と異なるため、爆発的に普及するためにはまだまだ課題があります。しかし世界的に見るとキャッシュレス化は急ピッチで進んでおり、日本がキャッシュレス化の道を歩むことは必然だと思います。

※QRコードはデンソーウェーブの登録商標です。

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